勤怠管理システムを導入する目的として、「給与計算への転記を減らしたい」という声は少なくありません。しかし、製品ページに給与ソフト名が掲載されているだけで、自社の作業がすべて自動化されるとは限りません。現在の給与計算手順を基準に確認しましょう。

1.連携方法

連携には、システム同士を直接つなぐ方法と、勤怠データをCSVで出力して給与ソフトへ読み込む方法があります。直接連携は手作業を減らしやすい一方、対象プランや連携できる項目が限定されることがあります。

2.出力できる項目

所定労働時間、普通残業、深夜、休日、有給、欠勤など、給与計算で使っている項目が出力できるか確認します。同じ名称でも、会社独自の計算方法と一致するとは限りません。

3.従業員コード

二つのシステムで従業員を結び付けるため、社員番号や従業員コードを統一できるか確認します。コードが異なると、毎月の変換作業が残ることがあります。

4.締め日と確定の流れ

勤怠を締める前に未承認の申請が残っていないか確認し、確定後に給与データを出力します。締め直しをした場合、給与ソフト側へ再連携する手順も試しておきましょう。

5.エラーの見つけ方

連携できなかった従業員や未入力項目が、一覧で分かるかを確認します。エラーの内容が分からず、全データを目視確認するようでは、期待した効率化につながりません。

6.設定変更を誰が行うか

手当や勤務区分を変更したとき、勤怠側と給与側のどちらを修正するのか、社内担当者が対応できるのかを確認します。サポートへ依頼する場合は費用と回答時間も比較対象です。

無料トライアルで行うテスト
架空の従業員を数名登録し、一か月分の勤怠を確定させ、給与ソフトへ取り込めるところまで試すと、実際に残る手作業が分かります。

連携機能の有無ではなく、「現在の作業のどこまでがなくなるか」を確認することが大切です。

条件に合う勤怠システムを整理する

課題、従業員規模、打刻方法、重視する機能を選び、比較候補と確認項目を整理できます。

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